会社案内

沿革

2001年3月 富士通株式会社、セコム株式会社、東京電力株式会社、丸紅株式会社などが出資し、ジャパンケーブルネットホールディングス株式会社(以下、「JCNH」)を設立
JCNHがジャパンケーブルネット株式会社(以下、「JCN」)を創立
2001年4月 JCNが第一種電気通信事業許可を取得
2001年9月 株式会社大田ケーブルネットワーク【現:JCN大田】、小田原ケーブルテレビ株式会社 【現:JCN小田原】、株式会社葛飾ケーブルネットワーク【現:JCNコアラ葛飾】、株式会社シティテレビ中野【現:JCN中野】を子会社化
≪グループ4局≫
2002年3月 株式会社ケーブルネットワーク千葉【現:JCN千葉】、武蔵野三鷹ケーブルテレビ株式会社【現:JCN武蔵野三鷹】、株式会社タウンテレビ南横浜【現:JCNよこはま】を子会社化
≪グループ7局≫
2002年5月 船橋ケーブルネットワーク株式会社 【現:JCN船橋習志野】、株式会社タウンテレビ習志野【現:JCN船橋習志野】を子会社化
≪グループ9局≫
2002年6月 シーエーティービー港南株式会社【現:JCNよこはま】を子会社化
≪グループ10局≫
2002年9月 八王子テレメディア株式会社【現:JCN八王子】を子会社化
≪グループ11局≫
2003年3月 熊本ケーブルネットワーク株式会社【現:JCN熊本】を子会社化
≪グループ12局≫
2005年3月 株式会社コアラテレビ【現:JCNコアラ葛飾】を子会社化
≪グループ13局≫
2005年7月 グループデザインロゴを制定
2005年12月 KDDI株式会社の中継網を利用し、固定電話サービス「ケーブルプラス電話」の提供を開始
2006年1月 グループ局の呼称を【JCN●●】に変更
マイ・テレビ株式会社【JCNマイテレビ】を子会社化
≪グループ14局≫
2006年3月 KDDI株式会社がセコム株式会社、丸紅株式会社より株式譲渡を受けJCNに資本参加
2006年10月 船橋ケーブルネットワーク株式会社と株式会社タウンテレビ習志野を合併し、株式会社JCN船橋習志野【JCN船橋習志野】に社名変更
≪グループ13局≫
株式会社タウンテレビ南横浜とシーエーティービー港南株式会社が合併し、株式会社JCN横浜【JCNよこはま】に社名変更
≪グループ12局≫
2007年2月 株式会社鎌倉ケーブルコミュニケーションズ【JCN鎌倉】を子会社化
≪グループ13局≫
2007年3月 株式会社コアラテレビが株式会社葛飾ケーブルネットワークを合併、株式会社JCNコアラ葛飾【JCNコアラ葛飾】に社名変更
≪グループ12局≫
2007年4月 総加入世帯数50万加入を突破
2007年6月 いちかわケーブルネットワーク株式会社【JCN市川】を子会社化
≪グループ13局≫
KDDI株式会社が富士通株式会社より株式譲渡を受けJCNを子会社化
2007年7月 KDDI株式会社の中継網を利用し、VODサービスの提供を開始
HDD録画機能付きSTBサービス「録りま専科」の提供を開始
2007年8月 コミュニティチャンネルのデジタル放送の本格提供を開始
2007年11月 総加入世帯数60万加入を突破
ケーブルネット埼玉株式会社【JCN埼玉】、日野ケーブルテレビ株式会社【JCN日野】を子会社化
≪グループ15局≫
2008年3月 北ケーブルネットワーク株式会社に資本参加
2008年10月 総加入世帯数70万加入を突破
2009年2月 「緊急地震速報」の提供を開始
KDDI株式会社との協業で、 「JCNケータイ」の提供を開始
2009年4月 株式会社JCN関東【JCN関東】(株式会社テプコケーブルテレビの事業の一部を分社化した新設子会社)を子会社化
≪グループ16局≫
川越ケーブルビジョン株式会社【現JCN関東】を子会社化
≪グループ17局≫
HDD録画機能付きSTBサービス「録りま専科DVD」の提供を開始
2009年4月 総加入世帯数80万加入を突破
2009年10月 ケーブルネット埼玉株式会社が株式会社JCN埼玉【JCN埼玉】に社名変更
2009年11月 総加入世帯数90万加入を突破
2010年2月 株式会社ケーブルテレビ足立【JCN足立】を子会社化
≪グループ18局≫
2010年6月 株式会社ケーブルテレビジョン東京【JCNみなと新宿】を子会社化
≪グループ19局≫
2010年7月 総加入世帯数100万加入を突破
2011年4月 川越ケーブルビジョン株式会社と株式会社JCN関東【JCN関東】が合併
≪グループ18局≫
コミュニティチャンネルをハイビジョン放送を提供開始
HDD録画機能付きSTBサービス「録りま専科ブルーレイ」の提供を開始
2012年1月 八王子テレメディア株式会社が呼称を「JCN八王子」から「JCNテレメディア」に変更
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JCNは、2009年8月27日、本社及びコールセンターの事業活動、 製品及びサービスを適用範囲としてISO14001を取得しました。